東京株式市場では、日経平均株価は反落。
27日の米国株式市場の上昇や寄り付き前の外資系証券経由の注文状況が2日連続での買い越しとなったことを受けて、買い優勢で始まった。
上昇幅は一時100円に迫る場面もあったものの、その後は利益確定の売りや戻り売りに押された。
今週だけで500円を超える急ピッチな上昇であったことに加え、週明けの中国市場休場の影響を懸念する向きも出ており、特に売りが出やすかったようだ。
33業種中、15業種がプラスだった。
値上がりで目立ったのは医薬品セクターだった。
ショートカバーが入ったことに加え、今後の相場の先行きに対して不透明感も強いため、ディフェンシブ性のあるセクターとしても注目されたようだ。
陸運、情報通信、電気・ガス、食料品などもプラスで終えている。
ＮＹＭＥＸで原油先物価格が1バレ＝82ドル台となったことを受けて、石油関連株にも買いが入った。
為替が1ドル＝115円台となったことを手がかりにハイテクや自動車が高く、三菱重工や栗田工業を中心とする機械株も買われた。
半面、証券、保険、その他金融など金融関連株が利益確定の売りに押されたほか、不動産、小売り、空運といった内需関連の一角がさえない展開だった。
また堅調な粗鋼需要予測が発表されたものの、10月1日からの中国市場休場の影響で需要が減少するとの懸念から鉄鋼や非鉄金属、商社など素材関連も売られた。
（証券新報・木村）